防災・災害

緊急地震速報（猶予は「残り」でしかない）

緊急地震速報で失われる時間の内訳を、海溝型と直下型の 2 本の帯で並べた図。P 波を観測点が検知するまで、解析と伝達の数秒程度、そして残りが猶予（数秒〜数十秒）という順に積み、海溝型では猶予が残り、直下型では発表より先に大きな揺れが来ることを示した図と、引かれる分の表、警報の基準（最大予測震度 5 弱以上・予測震度 4 以上の地域）の表

この図は、下の 1 枚の YAML から描かれています。手で図形を動かしてはいません。

正本に書いてある決まりごと

速報は地震を予知していない。速い波と遅い波の差を借りているだけ。

P 波は秒速約 7 キロ、S 波は秒速約 4 キロ（気象庁「緊急地震速報の仕組み」）。1 秒あたり約 3 キロの差で離れていく。先に届く P 波を捕まえて、あとから来る S 波より先に知らせる —— それが全部。

震源に近い観測点で P 波を捉え、震源と規模を推定する。そこに解析と伝達の数秒程度が乗る（気象庁「緊急地震速報の特性や限界」）。（以前は「P 波到達後 3 秒」「処理に数秒〜数十秒」と書いていた。3 秒は出典で確かめられず、「数秒〜数十秒」は処理時間ではなく発表から強い揺れまでの時間だった。2026-09-29 に直した。）この合計は、震源までの距離と関係なく引かれる。

海溝型のように震源が遠ければ、借りられる差が大きいので猶予は数秒から数十秒になる。

陸地の浅い直下型では、激しく揺れる震央付近で原理上数秒しか猶予がないか、あるいは間に合わない。これは装置が遅いからではなく、借りる差がそもそも無いから。

警報は最大予測震度 5 弱以上のとき。予測震度 4 以上の地域へ伝える。警報は最低限の情報、予報はより豊富な情報を出す。

帯の長さは模式。 目盛りを打っていないのは、各段の秒数が出典に無いから ——確かなのは「解析と伝達に数秒程度」「猶予は数秒から長くても数十秒」「P 波約 7 km/s・S 波約 4 km/s」だけで、この図が言いたいのは長さではなく、引かれる分が先にあるという順番。

出典: 気象庁「緊急地震速報の仕組み」「緊急地震速報の特性や限界」「緊急地震速報とは」（取得 2026-09-29）。

震度とマグニチュードの違いは見本 315、避難の判定は見本 221。